IoE社会のエネルギーシステム
新着情報
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2024年2月20日 トピックス IoE社会
テーマB-②の金沢工業大学が「【マイクロ波方式のワイヤレス電力伝送に最適な高周波整流器 IC を開発】 IoT センサーや FA 機器への無線給電実現に向けて、小電力から大電力まで様々なユースケースに対応可能」をプレスリリースしました(2024年2月20日)。
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2024年2月19日 トピックス IoE社会
テーマC-①の信州大学とテーマB-②の金沢工業大学が「マイクロ波(5.8GHz)を用いた無線電力伝送受電回路で世界最高の電力変換効率と世界最短の応答時間を達成」をプレスリリースしました(2024年2月19日)。
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2023年4月17日 トピックス IoE社会
「エネルギーマネジメント研究会 2022年度報告書」を研究課題の成果に掲載しました。
研究課題の成果>IoE社会のエネルギーマネジメントシステム>各種報告書
エネルギーマネジメント研究会
プログラムディレクター(PD)
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プログラムディレクター(PD)
柏木 孝夫
東京工業大学 特命教授・名誉教授
先進エネルギーソリューション研究センター長
研究開発内容
研究開発の背景と狙い
本課題は、Society5.0時代のエネルギーシステムであるIoE(Internet of Energy)社会の実現のため、再生可能エネルギーが主力電源となる社会の次世代エネルギー変換・マネジメントシステムの設計について検討し、エネルギー利用最適化に資するスマートシステムの構築と、その要素技術であるエネルギー高速変換・伝送システムのイノベーションの達成に向けた研究開発を実施し、社会実装を図っていきます。
具体的には、テーマ(A)「IoE社会のエネルギーシステムのデザイン」では、再生可能エネルギーを主力電源化する観点から、社会実装に向けてIoE社会のエネルギーシステムのグランドデザインを示し、エネルギーデータ解析などの課題を対象とするデータ連携基盤の設計に取り組みます。
そのグランドデザインを実現するための共通基盤技術であるテーマ(B)「IoE共通基盤技術」では、ユニバーサル性とスマート性に富み急激な負荷変動や電圧変動に対する最適制御を可能とするユニバーサルスマートパワーモジュール(USPM)を開発し、さらに、ワイヤレス電力伝送(WPT)システムへの応用を見据えた次世代電力伝送システムの開発を行います。
また、テーマ(C)「IoE応用・実用化研究開発」では、テーマ(B)で開発したデバイスの社会実装の実用例として、屋内センサーネットワークやモバイル機器へのWPT システムの開発、多様な用途を見据えたドローンへのWPTシステムを開発し、超スマートで強靭なIoE社会の姿を提示します。
SIP2_IoE社会のエネルギーシステム_概要
IoE社会のエネルギーシステムのイメージ
IoE(Internet of Energy)社会とは、エネルギーの供給情報、消費情報がインターネットにより結合され、エネルギーの需要と供給の双方が管理される社会です。電気、熱、化学物質等を含めた様々なシステムの集合体であり、総合的なエネルギーマネジメントを実現するためのグランドデザインを策定し、スマートシティという形で具現化することを本課題で目指します。

研究開発計画
IoE社会のエネルギーシステム研究開発計画1(PDF:1961KB 内閣府のサイト)
IoE社会のエネルギーシステム研究開発計画2(PDF:1825KB 内閣府のサイト)
IoE社会のエネルギーシステム研究開発計画3(PDF:2000KB 内閣府のサイト)
IoE社会のエネルギーシステム研究開発計画4(PDF:1834KB 内閣府のサイト)
IoE社会のエネルギーシステム研究開発計画5(PDF:1850KB 内閣府のサイト)
Research and Development Plan for Energy systems of an IoE society (PDF:4.10MB)
研究開発項目・テーマ
本課題では、3つのテーマで7つのサブテーマの研究開発を実施していきます。
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テーマA
エネルギーマネジメントを効果的に行うためのボトルネック課題を特定するとともに、テーマ(B)、(C)のエネルギー利用最適化にも資するエネルギーシステムのグランドデザインを取りまとめていく。
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テーマB
再生可能エネルギーを組み合わせたエネルギーシステムを構築する共通基盤技術として、エネルギー変換に不可欠なパワーモジュールとエネルギー伝送の多様化に応えるワイヤレス電力伝送(WPT)に関する基盤技術開発を行う。
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テーマC
ワイヤレス電力伝送を用いたエネルギーマネジメントの実現に向けて、WPTシステムの送信側・受信側の高効率化、高度伝送制御技術の開発等を実施し、①屋内給電、②ドローンへの屋外給電で実証を行う。
研究開発体制

2022年4月現在